労働者にとって「リカレント教育」が不可欠になる時代です。

私が社会人になった３３年前、「企業のサイクルは３０年」と言われていました。大学を卒業して、ひとつの会社に採用されると、定年（当時は５７歳でしたが）までは終身で雇用していただけたわけです。

定年後は、退職金と６０歳からの老齢年金で寿命（男性で８０歳くらい）が来るまでの２０年ほどを、悠々自適のシニアライフを楽しむというのが、夢でもなんでもない時代だったのです。

今はどうなっているかと言えば、残念ながら「企業のサイクル」は近年、どんどん短くなっています。２０年前に創業した会社が１０年前にピークを迎えて、今、他の新興企業に買収されて消滅するということが起こっているわけです。１０年前、１５年前に一世を風靡した業種が現在では衰退しているといったことが現状ではないでしょうか。

一方で、人間の寿命はどんどん伸びて「人生１００年」という言葉が当たり前のように使われています。健康年齢も伸びており、「７０歳まで働ける」という人が多いのではないでしょうか。

企業の方も、「人手不足」を背景に雇用の延長に取り組むようになっています。早晩、「６５歳定年、希望者には７０歳まで継続雇用を」という国の政策が示されるのではないでしょうか。

とはいえ、ひとつの会社で学校卒業後入社して、７０歳まで働くと５０年ほどになります。先ほど申し上げたように、産業の浮き沈みが激しいので、すべての人が同じ会社で５０年も働くというのはどうも困難のようです。

企業の栄枯盛衰を２０年から２５年と考えると、４５歳までには少なくとも１回は転職を経験せざるを得なくなるということです。もちろん、転職までにお世話になった会社で培ったスキルや経験が転職先で生かされればよいのですが、これだけ社会や産業の変化が激しい今、「前の会社では○○の仕事をしていました。」が、新興企業で求めるスキルにマッチするかは甚だ疑問です。残念ながら・・・。

そこで必要になるのが、「再教育」ということになります。

「誰がするのか」とよく尋ねられるのですが、当然のことですが労働者自身です。「会社にしてもらおう」という考えは、どうぞおやめください。自分のことですよ。
今世の中がどのように動いて、どういうスキルや技能、資格が必要かを見極め、その為に必要な教育を受けて、到来する次の社会に生き残っていくということが求められるのです。

では、会社はどうするのか。もちろん、会社も生き残るために変化していくことが必要ですが、「再教育」に取り組む労働者を支援することが求められます。
すなわち、「再教育」のための時間が確保できるように、職場の環境を整備するといったことです。
理由は２つ。一つ目は「自分の会社が雇用を確保できなくなっても、労働者がスムーズに転職できるために。」そして「会社が生き残りの業態変更ができるときに、労働者に新しいスキルを発揮してもらうために。」です。

新しい世の中に積極的にかかわっていくこと、これが大切ではないでしょうか。